日本の人材不足を救う！外国人労働者が解決のカギ

こんにちは、Vetween編集部です。今回はタイトルにもある通り、外国人労働者について解説いたします。

少子高齢化に伴って労働者数も減っている中（特にエンジニア）、人材獲得に悩まされている担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか？

 

外国人労働者が今後の人材不足を解決してくれるかもしれません！ 今後の採用活動の参考にしていただければと思います！

日本企業での労働者の多様化

近年、日本国内どこを歩いていても必ず一人は外国人とすれ違うと思います。日本に観光に来ている方ももちろんいますが、実際に日本の企業で働いている方も大勢います。特に中東、アジア系の方は日本の技術を学びに、もしくは出稼ぎに来ている方がほとんどです。

2019年10月時点で外国人労働者数は、過去最高の165万人にも上ります。（nippon.com,日本の外国人労働者数は165万人：2019年10月時点、中国人とベトナム人でほぼ半数に,2020-03-23,閲覧日2020-06-08,https://www.nippon.com/ja/japan-data/h00676/)

在留の目的としては技能実習や専門的、技術的分野の在留資格が多く、技能実習生もしくは、技術系エンジニアやプログラマー等の製造業での就労が注目されています。

↓外国人の日本での就労状況に関する記事も是非ご覧ください。

・日本で働く外国人が増えてきている。
・中国人やベトナム人を中心に日本の技術を学んだり、出稼ぎに来ている。

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外国人採用のメリット

なぜ外国人労働者が増えてきており、注目されているのでしょうか？

日本の技術者不足の解消

現在日本では技術者不足が問題とされ、日本人の製造系エンジニアやプログラマーが減少しています。技術者不足を解消するために、外国人技術者を正社員雇用する企業が増えてきている現状です。

ベトナムでいうとハノイ工科大学やホーチミン市校工科大学など、有名な理系大学から優秀な人材を獲得できます。

安く採用できる

日本人技術者を採用するよりも大幅に安く採用することが可能です。経験者であっても初年度は300万円ほどで採用でき、コストを抑えることができます。

ベトナムや中国などのアジア諸国と比べて日本の給与水準はとても高く、ベトナムの平均月収は４～５万円、中国の大卒初任給の平均が6～7万円と言われています。この現状を見ると、日本に出稼ぎに来る理由も明白です。

意欲が高く、熱意がある

外国人労働者のほとんどは、日本に技術を学びに来ており成長意欲がとても高いです。熱意をもって仕事に打ち込んでくれることでしょう。

発展途上国からの移民が多く、自国の発展のために先進国である日本に技術やビジネスを学びに来ています。わざわざ国を出てまで成長しに来ているので、意識が高くなるのは必然でしょう。

また、技術を持ち帰ってもらえば国際貢献にもつながります。

・意欲の高い優秀な人材を低コストで採用できる。
・国際貢献につながる。

 

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外国人採用のデメリット

「外国人の需要が高まってるのは分かったけど、まだまだ不安！」

そんな方もいらっしゃると思います。

文化、言語の違い

もちろん中国人は中国語、ベトナム人はベトナム語が母国語なので日本語がわからない方が多いです。コミュニケーションや日本語の読み書きが重要とされる職場では言語の違いは大きな懸念点となってしまいます。

しかし親日国では、日本で働くために現地の日本語学校に通っている方や第二外国語で日本語を選択している方も多いです。日本に来る方は日常会話であれば十分に会話できる方がほとんどです。

また、文化が違えば、時間にルーズだったり考え方も違いますし、宗教が違えば、決まった時間にお祈りをしなければいけなかったり、食べられるものや休日も違います。

普段から日本の文化を教えてあげたり、宗教的配慮のための体制作りが必要になってくるでしょう。

体制作り

実際に採用に至れば、visaの取得や住居の確保等の手続きをする必要があります。

外国人の受け入れ体制の整え方がわからなかったり、または手間になってしまうため懸念される企業が多いです。

これらの体制作りが不安な場合は、体制作りサポート付きの人材サービスを利用することをお勧めします。

↓ビザに関する記事も是非ご覧ください。

 

・言語が違うが、日本に働きに来る方は日常会話レベルの日本語は話せる。
・日本の文化になじんでもらう必要がある。
・住居の確保やvisa取得など、受け入れ体制を整える必要がある。

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メリット、デメリットを踏まえて

外国人採用について述べてきましたが、やはり日本人の技術者を採用しにくくなっているのが現状です。外国人技術者が今後の日本の技術者不足を解消してくれる一つのカギとなることは間違いありません。

日本人の技術者が採用できずに困っている！という企業様は体制作りを惜しまず、外国人採用をおすすめします。

 

最後まで見ていただきありがとうございました！